日時 | 2022年1月13日(木)17:30~19:00 |
会場 | オンライン開催(Zoomウェビナー) |
演題 | 医療・介護保険制度 ~リハビリテーション医療でどう活用するか~ |
講師 | 東京湾岸リハビリテーション病院 病院長 近藤国嗣 氏 |
内容 | リハビリテーション(以下リハ)医療は2000年に回復期リハ病棟が医療保険制度に導入されたことにより拡大し、回復期リハ病棟は約9万床に達している。2020年度の全入院医療費に占めるリハ医療の割合は、6.4%(2000年度の約3倍)に達した。一方、入院外では1.4%(2000年度の約1.4倍)に留まっており、介護保険への移行が進んでいる。介護保険のリハ医療では専門職と1対1の訓練時間は乏しいが、期間制限はない。複数の活動課題を同時並行的に改善するのではなく、目標とする活動課題を個々に設定する必要がある。医療・介護保険制度を理解して活用し、「活動を育む医学」を長期的視点で実施されることが望まれる。 |
参加人数 | 141名 |
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日時 | 2021年11月26日(金)17:30~19:00 |
会場 | オンライン形式(ZOOMウェビナー) |
演題 | 脳卒中の治療と仕事の両立支援 |
講師 | 産業医科大学医学部リハビリテーション医学講座 教授 佐伯 覚 氏 |
内容 | 近年の脳卒中治療の進歩や医療機関の機能分化は生命予後および機能予後の改善に大きく貢献しているが、一方で障害を残したまま社会復帰に至らない患者も多い。「社会参加」の手段である復職にはリハビリテーション医療のみならず職業リハビリテーションとの連携が重要であるが、脳卒中など医療的支援の比重が高いケースの多くは職業リハビリテーションを経由せず、医療機関のフォローから直接復職している現状がある。医療の中で就労支援を行う重要性が改めて認識され、現在の「治療と仕事の両立支援」制度に反映されている。 本講演では、脳卒中患者の復職の現状、脳卒中リハビリテーションにおける復職支援、両立支援制度について述べたい。 |
参加人数 | 153名 |
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日時 | 2021年9月30日(木)17:30~19:00 |
会場 | オンライン形式(ZOOMウェビナー) |
演題 | 認知症のリスク低減による進行予防 |
講師 | 国立長寿医療研究センター もの忘れセンター長 櫻井 孝 氏 |
内容 | 近年の脳卒中治療の進歩や医療機関の機能分化は生命予後および機能予後の改善に大きく貢献しているが、一方で障害を残したまま社会復帰に至らない患者も多い。「社会参加」の手段である復職にはリハビリテーション医療のみならず職業リハビリテーションとの連携が重要であるが、脳卒中など医療的支援の比重が高いケースの多くは職業リハビリテーションを経由せず、医療機関のフォローから直接復職している現状がある。医療の中で就労支援を行う重要性が改めて認識され、現在の「治療と仕事の両立支援」制度に反映されている。 本講演では、脳卒中患者の復職の現状、脳卒中リハビリテーションにおける復職支援、両立支援制度について述べたい |
参加人数 | 177名 |
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日時 | 2021年7月7日(水)17:30~19:00 |
会場 | オンライン形式(ZOOMウェビナー) |
演題 | 脳卒中患者に対する歩行再建 ~生活期の患者に対するアプローチ~ |
講師 | 京都大学医学部人間健康科学系専攻講師 大畑 光司 氏 |
内容 | 脳卒中に伴う運動障害に対するリハビリテーション医療は、特に急性期、回復期を中心に提供されている。これに対して、生活期は症状が固定しているとみなされ、介護量の軽減などを目的とした方策を推奨されることが多い。しかし、効果的に生活機能を改善するためには、実際に問題に直面している生活期こそ対象者が専門家の助力を必要な時期なのではないだろうか。 種々の運動障害の中でも歩行機能は、退院後の生活様式に関わり、退院後の生活再建を決定づける重要な要素である。本講演では生活期であっても運動が変化できると考える根拠とその対応について概観したい。 |
参加人数 | 127名 |
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